瀬戸恒彦
かながわ福祉サービス振興会 理事長
瀬戸恒彦Tsunehiko Seto

誰もが経験したことのないコロナ禍の中での「実践事例」は大変貴重な情報です。これらを持ち寄って、コロナの先の福祉を語りませんか。多くの課題があったとしても、課題を解決した先に必ずや明るい未来が待っていると思います。
私たちは、介護や福祉の現場で働く皆さんを応援しています。一人で悩んでいないで、みんなと語り合って、コロナに負けずに明るい気持ちで介護事業を継続しましょう。

深谷 昌弘
慶應義塾大学 総合政策学部 名誉教授
公益社団法人かながわ福祉サービス振興会 副理事長
深谷 昌弘Masahiro Fukaya

皆さんのコラボレーションとコミュニケーションが新しい福祉の可能性を切り開きます。初回から大会を見続けている者の率直な感想です。
福祉は現場の皆さんと周囲の市民の方々との連携で地域生活に定着してきました。新しい社会の構築のなかこれからますますそうなっていくことでしょう。今年はどんな発展が見えてくるでしょうか。楽しみにしています。

略歴

当振興会の立ち上げ検討委員会の段階から関わり(委員会座長)現在に至る。市民的公共性の視点から地域福祉社会の建設に向けて尽力。

1991年4月から慶應義塾大学総合政策学部教授を勤め、人間コミュニケーション論の開発に従事し、また、市民的公共性の概念構成を行う。2009年から名誉教授。著書は『コトバの意味づけ論』(深谷昌弘・田仲茂範、紀伊國屋書店、1966)など多数。意味の創造を伴う合意形成こそが人間社会の希望の泉源だと思い活動を続ける。

城谷典保(しろたにのりやす)
一般社団法人鴻鵠会 代表理事
新横浜在宅クリニック 院長(医学博士)
城谷 典保Noriyasu Shirotani

COVID-19が全世界に広がっており、いまだ収束の兆しが見えないなか各事業所では大変ご苦労されて対応策を考えておられることと存じます。多くの国民から医療・介護・福祉にたずさわる皆様に感謝や拍手が数多く寄せられております。
このような国民の期待に答えるためにも、それぞれの職場の貴重な経験を仲間の方々と共有することで、感染リスクを減少させましょう。
福祉分野の多くの皆様の素晴らしい発表を期待しております。

略歴
  • 1976年3月 関西医科大学医学部卒業
  • 1976年4月 東京女子医科大学病院外科練士研修医(研修医、レジデント)
  • 1982年3月 東京女子医科大学外科練士研修制度修了・外科助手
  • 1992年6月 東京女子医科大学医学部外科学(二)講師
  • 1996年10月 東京女子医科大学医学部外科(二)助教授
  • 2006年7月 東京女子医科大学医学部外科教授
  • 2006年10月 東京女子医科大学八千代医療センター副院長兼外科部長
  • 2011年9月 医療法人社団 鴻鵠会 理事長
  • 2017年1月 新横浜在宅クリニック 院長
小林久美子
株式会社ツクイ取締役
公益社団法人かながわ福祉サービス振興会 常任理事
小林 久美子Kumiko Kobayashi

全世界を襲ったコロナ禍、情報が飛び交い何が正解か判断がつかない中、常に自分のこと以上にひとり一人に寄り添い、考えながら対応している介護現場の方々には頭が下がります。
最近の異常気象も含め、今後も何が起こるかわからない時だからこそ、各地・各事業所・施設で工夫してきた内容を共有し、介護業界のパワーを 示すことも必要な時期と考えます。
医療の方々同様に、生活を支える介護のやりがいと素晴らしさを 、皆で語り合いましょう!

小川喜道
神奈川工科大学 地域連携・貢献センター長
小川 喜道Yoshimichi Ogawa

「コロナ禍のもと、各事業所ではさまざまな配慮、そして対策を講じながら、利用されている高齢者、障害者、ご家族のサポートに当たってこられたことと思います。支援者自身の感染の危険も抱えながらのご苦労もおありのことでしょう。ぜひ、皆さまのご経験を県内関係者と共有していきませんか。まだまだ続くと思われるコロナ感染リスクの中で、福祉分野におけるコロナ対策のあり方を皆で考えていきましょう。

略歴

神奈川県総合リハビリテーションセンターにて、視覚障害、肢体不自由等のある人たちの地域復帰、知的障害・発達障害児の地域療育支援・相談事業等に長年従事。

2000年より2019年3月まで神奈川工科大学福祉システム工学科(現ロボット・メカトロニクス学科)教授。1995年7月~1996年6月、ロンドン大学児童保健研究所CBR(地域に根ざしたリハビリテーション)のコースに学ぶ。

その後、イギリスの高齢者・障害者のコミュニティケア調査を継続。社会活動としては、障害分野では神奈川県障害者施策審議会委員、介護保険分野では以前に厚木市地域包括支援センター運営協議会会長などを務める。

林義亮
神奈川新聞社 前顧問
神奈川新聞厚生文化事業団前理事長
林 義亮Yoshiaki Hayashi

年初から世界に広がり、いまだ終息の気配がうかがえないコロナ禍。影響は暮らしの隅々に及び、社会のありようや人々の生き方をも左右しかねない事態となっています。
深刻な状況に陥っている業態の一つが福祉や介護の現場ではないでしょうか。何より信頼と思いやりで成り立っている場だからです。
携わっている方々は日々、創意と熱意をもって日々の仕事に取り組んでおいでのはずです。そうした日常をぜひ教えてください。

略歴
  • 1989年神奈川新聞社入社。92年以降、県警、川崎市政、県政、本社・遊軍などを担当。その間、報道部および整理部(現・編成部)副部長、本社論説委員会副主幹を経て、2009年1月論説副主幹兼編集委員。
  • 10年7月論説委員会主幹
  • 12年11月本社統合編集局長
  • 13年6月取締役統合編集局長
  • 15年6月取締役論説主幹兼神奈川新聞厚生文化事業団理事長
  • 16年10月取締役編集・NIE担当兼論説主幹兼同事業団理事長
  • 19年6月本社顧問兼同事業団理事長
  • 20年6月同顧問及び同理事長を退任。